小学校の英語教育を考える

少し前に、あるNPO主催（文部科学省後援）の『小学校からの英語教育を考えるシンポジウム』というイベントに、パネリストとして参加したことがあります。

その時の経験と感想を書きたいと思います。

韓国、中国などのアジア各国が小学生からの英語教育を強化する流れを見て、日本でも３年前から小学生への英語教育が始まりました。しかし、まだ文部科学省や教育関係者の中にも「英語教育反対派」が多く、議論がまとまっていない状況です。そこで「小学生にどのような英語教育が必要か」という公開討論が、全国各地で行われています。

私の役割は「民間企業で日常的に英語を使用し、苦労している立場」で教育関係者に対してコメントしてほしいとのことでした。約２時間の公開討論のパネリスト４名の１人として、小学生の英語教育ではTVによく出るような著名な方々と席を並べ、僭越ながら、次のような意見を述べさせていただきました。聴衆の多くは、小中学校の先生と教育関係者でした。

• 世界の共通語が英語になっていく中で、日本は英語ができないという理由だけで、国際ビジネス社会で損をしている。このままでは国益を損ねるし、世界から孤立してしまう。
• 外資系企業はもちろんのこと、日本企業でも英語の重要性が年々増している。ソニー、キャノン、武田薬品、三菱化学といったグローバルに活躍する大手企業の社長は、海外ビジネス経験者で英語が堪能な方が多くなっている。
• 英語教育とともに、これからの日本人には、①論理構成力（ロジカルに物事を考え、それを外国人に理解されるようにロジカルに伝える）　②健全な自己主張力（外国人に対して、言うべきことはきちんと主張する）　③異文化受容力（異なる文化を、あるがままに受け入れる）、が求められる。

このような意見は、民間企業では常識ですが、教育関係者は実際の国際ビジネスを知らない方が多いため、新鮮だったようです。主催者からも、私が日本の化学企業や外資系ヘルスケア企業で、実際に英語で苦労した経験や、経営コンサルとして多くの企業のグローバル化をお手伝いした経験からの実例が、たいへん参考になったと好評でした。

少しでも自分の経験がお役に立ててうれしく感じるとともに、日本の教育関係者は、もっとグローバルビジネスの実態を知る必要があると思いました。