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2008年3月 3日 (月)

化学企業のR&D

日本の化学企業のR&Dの流れについての考察です。

第一世代(1990年代初頭まで):

「中央研究所」や「総合研究所」で中長期的かつ基礎的な研究開発を行うのが中心。

新しい触媒や、新しい機能性材料、バイオや超伝導といった新しいテクノロジーを追求するのが、研究者のミッションであり、生きがいであった。

しかし、リソース(研究費、人数)を投入した割には、新規ビジネスの創出にはあまりつながらなかったという反省が多い。

第二世代(2000年頃まで):

バブル崩壊の結果、各社が研究予算を絞り、「研究開発の効率化」を追求した。

各社とも、自社で行うテーマを絞り込み、ビジネスとして出口が見える研究開発に集中した。R&Dのアウトソーシングや外部機関との連携を進めた例も多かった。

第三世代(2001年以降):

会社の規模や事業ポートフォリオにより異なるが、持株会社やグループ会社経営が進んだ結果、「事業部門の分社化」や「事業部門への権限委譲」を進めた例が多い。

その結果、最近の議論としては、研究開発を短期的なテーマに絞りすぎてしまったという反省が聞かれる。

また、各事業部やカンパニーに権限委譲をしすぎた結果、グループ横断的な研究開発がやれていないという声も聞かれる。

化学企業は、ここ数年のアジアを中心とする好景気に牽引され、好調な決算の会社が多いが、このような時期こそ、長期的な視点でR&Dを考え直す必要があるのだろう。

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