混合診療に国民の８割が賛成

４月８日の日経新聞夕刊に、下記の記事が掲載されました。

『混合診療、賛成８割。タブー視せず議論を』

特定非営利活動法人「日本医療政策機構」の調査によると、がんなどの命にかかわる病気では、一般成人の８割が「混合診療を認めるべきだ」との意見であることがわかった。

http://www.healthpolicy-institute.org/ja/report/index.php?atm_id=3

２００３年に日本医師会総研が実施した同様の調査では、「一般国民や患者の２割未満しか混合診療に賛成しない」という結果であった。一方で、経済団体が行った別の調査では、賛成が反対を上回り、結果にバラツキがあった。

同機構によると「日本医師会の調査の質問文には、医師会の主張である混合診療反対という回答に誘導するケースが多く、信用性に問題があった」と指摘している。

２００３年の日本医師会の調査に対しては、産業界や大学病院の医師などから疑問の声が上がっていました。今回の結果は、公平な調査結果として、尊重されるべきでしょう。

日経新聞の記事にあるように「日本医師会、学会、厚労省は、混合診療をタブー視せずに議論すべき」　だと思います。