『貧乏人は医者にかかるな！』

また医療崩壊に関する本の感想です。

『貧乏人は医者にかかるな！　医師不足が招く医療崩壊』（集英社新書）　永田宏

著者の永田氏は、オリンパス光学、タケダライフサイエンス・リサーチセンターなどの民間企業で医療情報研究に従事された方で、現在は鈴鹿医療科学大学教授です。この本は、医療問題を「医師の絶対数の不足」という視点から考察されています。

「医師不足」の問題については、私自身、この本を読むまでは認識不足でした。次のような点は、私にとって新鮮でした。

1. 本格的に医師不足が現場で問題になったのは、２０００年前後。この頃から、特に小児科や産婦人科で、激務に耐えかねて病院を去る医師が出始めた。
2. 厚生労働省の調査（1986年）では、「2025年には医師の１割が過剰になる。医学部の定員を削減すべき」との結論。当時は、日本医師会をはじめとする医学会の反発も大きくなかった。むしろ開業医は、既得権益を守れるため、医師数削減を歓迎する声が多かった。
3. 日本の医師数は、OECD加盟国の中で、最下位レベル。人口1000人当たりの診療医師数が、OECD平均２．９人に対して、日本は２．０人。フランス、ドイツ、スペインなどは３人以上、日本より少ないのは、韓国、メキシコ、トルコのみ。
4. アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスの医療の現状との比較においても、高度な現代の医療を実施するには、日本では医師・看護師の絶対数が不足している。
5. 特に、地方の病院や公立病院は、諸条件が悪いため、優秀な医師・看護師は集まらない。

以下は、私の感想・コメントです。

１について：　2000年頃から、マスコミで医療事故の報道が多くなり、安全管理に関する患者への説明や院内での事務作業が増加したこと、病院がコスト意識を持ち始めたこと、インターネットの普及で患者の声が大きくなってきたことなどが一因なのでしょう。若手医師や女性医師が働きやすい環境の整備も遅れているようです。いずれにしても、この１０年足らずの間に、医療現場で急激な変化が起こっているため、私を含め、非医療従事者は、医師数不足に対する認識が足りないようです。

２について：　私が1980年代に大学に入学した頃は、確かに「医者は余る時代がくる」と言われていました。私が医学部に進まなかった理由の１つでもあります。1986年の厚生労働省調査から、わずか15年程度で、全く逆の状況になっているというのは、ひどい話です。医師の中でも、勤務医と開業医の間で、意見統一ができないことが、さまざまな面で医療問題の解決を難しくしていますね。

３について：　各国の制度に違いはありますが、日本の医師数が先進国の中で最低というのは、確かなのでしょう。この数字には高齢の医師や研究医もカウントされているので、実態は２．０名よりもっと少ないということが論理的に述べられており、説得力があります。

一方、英国は１９８０年代に医療費を削減しすぎて医師不足になり、患者が手術を受けるのに半年待ちといった状況になったため、医師数を増やしているそうです。私は1990年代前半に英国に住んでいたことがありますが、確かにその頃の英国人は、「イギリスの医療制度はひどいんだ」「風邪をひいたくらいでは、病院には行かない（行けない）」となげいていました。

４について：　この本によると、日本の病院の医師・看護士などの数は、戦後すぐの1948（昭和23）年の国立病院を基準に決められたそうです。まだ結核が不治の病気だった頃です。当時はまだ医薬も医療機器もあまり高度なものがなかったので、やれる治療も限られていたはずです。その頃に決めた基準をいまだに踏襲しているのでは、高度な医療を行うためのマンパワーが不足するのは当然だと思います。

５について：　昨年、東北地方で開催されたある学会の会場で、「東京大学附属病院」や「慈恵医大病院」が大々的に看護師の募集をしていました。それを見た東北地方の医師が、「東大や慈恵から高給で誘われたら、若い女性（看護師）は誰でもあこがれて東京へ行ってしまう」となげいておられました。

また、私がヘルスケア企業に勤務していたとき、中部地方の名門国立病院の30歳代の内科医から、「東京のメーカーで働くにはどうしたらよいでしょうか」と相談を受けたこともあります。地方病院の医療現場の状況は、非常に良くないようです。

結論として、今の医療制度の延長では、「医師数の不足により、患者が適切な医療を受けられなくなる」という事態になることは避けられないようです。そうならないためにどうすべきか、国（政治家、厚生労働省）、医学界、経済界で真剣に議論していただきたいものです。